解熱鎮痛剤、販売５割増＝ワクチン副反応で服用―新型コロナ 2021年08月07日
新型コロナウイルスのワクチン接種が進むにつれ、解熱鎮痛剤の販売が急増している。頭痛、発熱などの副反応で服用する人が増えたとみられる。民間調査会社インテージ（東京）によると、職域接種が始まった６月下旬の販売額は前年の同じ時期に比べ５割増に拡大した。
厚生労働省の調査では、ワクチンの副反応として接種部の痛みや全身のだるさ、頭痛、発熱が多い。特に米モデルナ製では、２回接種後に８割近くの人で３７．５度以上の発熱があった。
インテージのデータでは、高齢者への接種が本格化した５月ごろから解熱鎮痛剤の販売額が増加した。中でも、解熱鎮痛作用があるアセトアミノフェンを主成分とする商品が「大きく伸びる傾向にあった」（木地利光アナリスト）という。
アセトアミノフェンは接種後に処方する医師も多いほか、ライオンやアリナミン製薬（東京）などが市販薬を販売。ライオンの解熱鎮痛剤の売り上げは１～６月で２割増、アリナミン製薬は６月が４割増に膨らみ、一部の商品が一時欠品するなど、品薄になっていた。
このため厚労省は６月中旬、解熱鎮痛作用のあるイブプロフェンやロキソプロフェンなどについても服用できるとの見解を示した。第一三共ヘルスケア（東京）では、ロキソプロフェンを含む薬の７月最終週の販売額が５割増えた。
新型コロナは感染者の急増で収束が見通せない。今後もワクチン接種が進む中で、ライオンの掬川正純社長は「非常に高い水準での需要増が下期いっぱい継続する。最大限の生産体制を敷いて対応していく」と強調している。