１３日の東京株式市場は、米国の物価上昇による投資家心理の悪化から売りが優勢となった。日経平均株価の終値は前日比６９９円５０銭安の２万７４４８円０１銭で、１１日からの３日間で２０００円超下落。終値で２万８０００円を下回り、１月上旬以来の低水準となった。
１２日に発表された米国の消費者物価指数が事前の予想以上に上昇し、金融緩和政策が早期に縮小されるとの警戒感が強まって同日の米株はハイテク業種を中心に下落した。これを受け、１３日の東京市場も朝から半導体株などが大きく値を下げた。
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